修学上の情報
Academic Information
3つのポリシー
ディプロマ・ポリシー
2024年度以前入学者
養成する人材像を踏まえ、本学の定める履修要件を満たしたうえで128単位を修得した者に学位を授与する。
具体的には、以下の能力を身に付けた学生に学位を授与する。
| 職業的自立を図る能力 | 自分のライフ・キャリアに関する明確な目標をもち、その実現のために、必要なステップや優先順位を自ら考え意欲的に行動できる。 |
|---|---|
| グローバルな視野をもってさまざまな人々の抱える課題を多面的・構造的に理解するための知識や方法を身に付けている。 | |
| 変化し続ける社会や組織を論理的に捉え順応することができる。 | |
| 経営に関する知識・スキル | 企業経営に関する理論・実践を学ぶことにより、継続的改善に向けた目標を設定し、状況に応じながら計画的に実施することができる。 |
| 市場の情報収集や調査を行い、経営上の課題を発見することができる。 | |
| 企業の持続性という観点から、評価・分析する経営理論や実践的技法を身に付けている。 | |
| 新たな価値をもたらすサービス・ビジネスを提案することができる。 | |
| 情報通信技術に関する知識・スキル | システム開発や設計に関する知識やスキルをもとに、実際の開発プロジェクトに参加し顧客の要望や上長からの指示のもとシステム開発・設計ができる。 |
| コンピュータの本質的な側面および、ソフトウェアをつくる技術であるプログラミングを理解し、統合開発環境を活用してソフトウェアの構築ができる。 | |
| 基本的なネットワーク通信の仕組み、各種プロトコルや情報セキュリティの全体像を理解しその上で与えられた要求条件を元にデータベースと連携したシステムの構築ができる。 | |
| データベースの原理・考え方や基本構造について理解し、関係データベースを設計構築する基礎的な能力を身に付けている。 | |
| 情報通信技術を応用的に活用したサービス・ビジネスの知識を身に付けている。 | |
| 国際的コミュニケーション能力 | グローバルビジネスの現場で説明や討論、意見交換など、必要なコミュニケーションをとることができる。 |
| 文化的背景の異なる人々と協働するために、多文化、文献、様々な業界などを理解することができる。 | |
| 時代の変化に対応するビジネスの総合力 | 経営や情報通信技術の専門的知識を体系的に理解し、国際社会と地域社会において、サービス・ビジネスを革新するために、これらの知識を応用することができる。 |
2025年度以降入学者
本学では、変化し続ける時代の中で、経営と情報通信技術に関する理論と実践力、国際的なコミュニケーション能力、これらを組み合わせた応用力を主体的に身に付け、新たなサービス・ビジネスを生み出す人材を育成することを目標に、以下の能力を身に付けた学生に卒業を認定し、学位を授与する。
| 職業的自立を図る能力 | 自分のライフ・キャリアに関する明確な目標を持ち、その実現のために、必要なステップや優先順位を自ら考え意欲的に行動できる。 |
|---|---|
| 国際的な視野を持って様々な人々の抱える課題を多面的・構造的に理解するための知識を身に付けている。 | |
| 変化し続ける社会や組織を論理的に捉え順応することができる。 | |
| 経営に関する知識・スキル | 企業経営やビジネスの継続的改善に向けた目標を設定し、それを状況に応じながら計画的に実行できる。 |
| 市場の情報収集や調査を行い、経営課題やサービス・ビジネス創出の機会を発見できる。 | |
| 企業の持続性の観点から評価・分析する理論的知識と実践力を身に付けている。 | |
| 情報通信技術に関する知識・スキル | 情報科学の基礎理論を理解し、それを情報通信技術の実装に繋げられる基礎的な技能を身に付けている。 |
情報通信技術を用いた実社会における諸課題に対する解決法を導出できる。具体的には、以下のいずれかの素養を身に付けている。
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| 国際的コミュニケーション能力 | 国際的なビジネスの現場で説明、意見交換・討論、交渉など、必要なコミュニケーションをとることができる。 |
| 国際的な舞台で他者と協働しながらビジネスを推進する上で必要となる異文化を受容する態度や国際的視野を身に付けている。 | |
| 時代の変化に対応するビジネスの総合力 | 経営と情報通信技術に関する理論的知識と実践的知識を融合し、国際社会や地域社会の産業発展に寄与する革新的なサービス・ビジネスの創出に繋げる創造力を身に付けている。 |
カリキュラム・ポリシー
2024年度以前入学者
卒業認定・学位授与の方針に掲げる知識・スキルなどを修得させるために、基礎科目、職業専門科目、展開科目、総合科目を体系的な教育課程として編成し、講義、演習、実習を適切に組み合わせた授業方法により展開する。教育内容、教育方法、教育評価については以下のように方針を定める。
1.教育内容
基礎科目・現代社会基礎科目では、生涯にわたり自らの資質を向上させ、職業的自立を図るべく必要な能力を獲得するために、以下のような教育内容で構成する。
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職業専門科目のうち経営科目では、企業の戦略と組織に関する理論を学び、その考え方を生かし、企業経営の現状や目指すべき姿を多面的に理解できるよう以下のような教育内容で構成する。
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職業専門科目のうち情報通信技術科目では、情報通信技術に関する基礎的な知識・スキルを身に付け、システム開発に活用できるよう以下の教育内容で構成する。
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展開科目・グローバルコミュニケーション科目では、文化的背景の異なる人々と協働するために必要となる文化の違いやビジネスのルールなどを身に付けるため、以下のような教育内容で構成する。
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| 総合科目では、理論と実践の架橋となる科目として、「総合理論演習」「総合実践演習」を3年次後期から4年次にかけて設置し、修得した知識・スキルを統合し、新たなサービスやビジネスを生み出すための実践的かつ応用的な能力を養う。 |
2.教育方法
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3.教育評価
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2025年度以降入学者
卒業認定・学位授与の方針に掲げる知識・スキルなどを修得させるために、基礎科目、職業専門科目、展開科目、総合科目から構成される順次性のある体系的な教育課程を編成し、講義、演習、実習を適切に組み合わせた授業方法により展開する。学修内容、学修指導の方法、学修成果の評価については以下のとおりとする。
1.学修内容
基礎科目・現代社会基礎科目は、生涯にわたり自らの資質を向上させ、職業的自立を図るべく必要な能力を獲得するため、以下の学修内容で構成する。
| 自分のライフ・キャリアに関する明確な目標を持ち、その実現のために、必要なステップや優先順位を自ら考え意欲的に行動できるようキャリアデザインや基本的なビジネススキルについて学ぶ。 |
| 国際的な視野を持って様々な人々の抱える課題を多面的・構造的に理解するための知識を身に付けるため、現代社会の諸相や外国語を学ぶ。 |
| 変化し続ける社会や組織を論理的に捉え順応することができるよう数学的な思考法を学ぶ。 |
職業専門科目のうち経営科目は、企業の戦略立案と組織管理に関する理論を理解し、その考え方を活かして企業経営の現状を評価・分析した上で、目指すべき姿を実現する能力を獲得するため、以下の学修内容で構成する。
| 企業経営やビジネスの継続的改善に向けた目標を設定し、それを状況に応じながら計画的に実行できるよう組織管理について学ぶ。 |
| 市場の情報収集や調査を行い、経営課題やサービス・ビジネス創出の機会を発見できるようマーケティングの手法を学ぶ。 |
| 企業の持続性の観点から評価・分析する理論的知識と実践力を身に付けるため、企業会計や企業法務を学ぶ。 |
職業専門科目のうち情報通信技術科目は、情報科学の理論を理解し、情報通信技術を活用して実社会における諸課題の解決に取り組むことができる素養を培うために、以下の学修内容で構成する。
| 情報科学の基礎理論を理解し、それを情報通信技術の実装に繋げられる基礎的な技能を修得するため、コンピュータの動作原理やプログラミングを学ぶ。 |
情報通信技術を用いた実社会における諸課題に対する解決法を導出できるよう以下の内容を学ぶ。
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展開科目・国際コミュニケーション科目は、文化的背景の異なる他者と協働するために必要なコミュニケーション能力や国際感覚、国際的な視野を身に付けるため、以下の学修内容で構成する。
| 国際的なビジネスの現場で説明、意見交換・討論、交渉など、必要なコミュニケーションをとることができるよう外国語運用能力の向上を図るとともに、場面に応じた外国語による表現技法を学ぶ。 |
| 国際的な舞台で他者と協働しながらビジネスを推進する上で必要となる異文化を受容する態度や国際的視野を身に付けるため、自文化・異文化、国際社会の変遷・動向、国際化社会における様々な業界の特性などについて学ぶ。 |
職業専門科目のうち領域共通科目及び総合科目は、経営と情報通信技術に関する理論的知識と実践的知識を融合し、国際社会や地域社会の産業発展に寄与する革新的なサービス・ビジネスの創出に繋げる創造力を獲得するため、以下の学修内容で構成する。
| 実践的なプロジェクト型演習を中心に、経営と情報通信技術に関する知識・技能、国際的な感覚・視野を統合的に活用し、他者と協働しながら新たな経済的・社会的価値を生むサービス・ビジネスの創案に取り組む。 |
| 経営や情報通信技術に関する知識を基に、ビジネスプランを立案し、その実現に向け、他者を説得し資金調達等に繋げる手法を実践的に学ぶ。 |
| 企業等における600時間の臨地実務実習を通じて、新たなサービス・ビジネスを創出する上で必要となる計画立案・遂行力、課題発見・分析・解決力等のビジネススキルを実践的に学修する。 |
2.学修指導の方法
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3.学修成果の評価
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アドミッション・ポリシー
本学の教育理念・目的に共感し、以下の全ての項目に当てはまる人を受け入れる方針である。
| 高等学校等までの履修内容の、「国語」あるいは「日本語」を通じて、聞く・話す・読む・書くというコミュニケーション能力と、講義やゼミ、文献読解やレポート作成に必要な基礎的な能力を身に付けている。また、「英語」を通じて、国際的なコミュニケーションの修得に必要な基礎的な能力を身に付けている。同様に「数学」を通じて、情報通信技術に係る数学的思考や論理的な科目に必要となる基礎的な能力を身に付けている。 |
| 社会のさまざまな問題について、知識や情報をもとにして、筋道を立てて考え、その結果を説明することができる。 |
| 情報通信技術や経営学に興味があり、その知識やスキルをもとに社会のさまざまな課題解決のため、新たな商品・サービス・ビジネスを生み出したいという意欲がある。 |
| 学校でのグループ学習、課外活動やボランティア活動などの経験があり、他の人たちと協力しながら課題をやり遂げることができる。 |
アセスメント・ポリシー
1.目的
アセスメントの実施により、以下の項目を検証し、本学の掲げる3つのポリシーが有効に機能しているかを検証する。
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2.方法
| （１）3つのポリシーが実質的に機能しているかを測るため、「入学時・入学後」(アドミッション・ポリシー（AP）)、「在学時」（カリキュラム・ポリシー（CP））、「卒業時・卒業後」（ディプロマ・ポリシー（DP））の3区分で点検する。 |
| （２）上記（１）を測るにあたって、「機関」（大学全体）・「教育課程」（学部）・「授業」の3つのレベルの視点をもって検討する。 |
| （３）アセスメントによって行う検証結果は、毎年度作成する「自己点検評価報告書」における機関別認証評価（公益財団法人日本高等教育評価機構）の基準2「内部質保証」、基準３「学生」及び基準４「教育課程」の内容を包含するものであり、同報告書の中で取りまとめて総括する。 |
各区分、レベルにおいて主に下表のデータ・資料を使用する。なお、必要に応じて別途資料を使用する場合がある。
| AP（入学前・入学後） | CP（在学時） | DP（卒業時・卒業後） | |
|---|---|---|---|
| 機関レベル | 説明会、高校訪問、出前授業実施状況 | 学生便覧、本学Webサイト | 学位授与率(修業年限卒業率) |
| 新入生アンケート（受験動機など） | 学則、履修規程等 | 除籍・退学・休学率 | |
| 学校法人等基礎調査 | 学位規程、学部教授会規程、議事録等 | 就職率・進学率 | |
| 学校基本調査 | 起業件数、起業率、起業状況 | ||
| 学修履歴（学修ポートフォリオ） | |||
| 卒業時アンケート | |||
| 就職先アンケート | |||
| 教育課程レベル | 入学者選抜要項 | カリキュラムマップ | 学位授与率(修業年限卒業率) |
| 入試形態別志願者・受験者・入学者数 | カリキュラム表 | 除籍・退学・休学率 | |
| 出身高校地域別・男女別入学者数 | 学生便覧、本学Webサイト | 就職率・進学率 | |
| 入試問題・課題等 | 修得単位数（学年別） | 起業件数、起業率、起業状況 | |
| 学生調査（高校時代の学習経験など） | GPA（DP区分別・学年別） | 学修履歴（学修ポートフォリオ） | |
| 入学前教育実施要項 | シラバス・シラバス作成要領等 | 卒業時アンケート | |
| GPA分布（新入生 入試形態別） | 学修ポートフォリオ | 就職先アンケート | |
| 学籍異動状況（新入生 入試形態別） | 資格取得者の状況 | ||
| 臨地実務実習実施状況 | |||
| 学修履歴（学修ポートフォリオ） | |||
| 学籍異動状況 | |||
| 大学IRコンソ―シアム学生調査 | |||
| 卒業時アンケート | |||
| 授業レベル | シラバス | ||
| 履修登録要項 | |||
| 成績評価分布（科目別・クラス別） | |||
| 臨地実務実習プログラム評価 | |||
| 授業改善アンケート | |||
| 学修履歴（学修ポートフォリオ） |
学生に関すること
課外活動
学友会
本学では、学生生活の向上に資することを目的に「学友会」が組織されています。学生は入学と同時に学友会の会員となり、各種の学生委員会、サークルに参加することができます。学生の自主的活動は人間的成長を促すための活動として非常に重要であるため、大学として積極的な援助を行なうと共に、その活動を適切に評価し、優秀者に対する表彰制度を設けています。学生生活をより楽しく充実したものにするために、学友会に積極的に参加し、学内の学生・学外の団体との交流を通じ、豊な人間性を身につけます。
学生委員会等一覧
- 自治委員会
- 代議委員会
- iU Fes実行委員会
- スタートアップ委員会
- ピアサポ委員会
- 広報委員会
- iU地域活性化委員会
- サークル（運動／文化）
学生支援に関すること
方針
学生支援に関する方針
本学では、学生支援を推進する上で、機能的な組織体制の再整備を目的に、本学の教育理念・目的及び学部の目的に沿って以下のとおり定めています。
基本方針
- すべての学生が教育研究やプロジェクト活動等を通じ、自らの能力を高め、個々の目標を達成することができるよう人間的・社会的成長を促す。
修学支援の方針
- 学生一人ひとりが自らの目標の達成に向け、円滑かつ継続的に学修を進めることができるよう教学組織と事務組織の連携体制を構築し、個々の学生に応じた学修支援・指導を実施する。
- 学生が意欲的かつ自律的に学修に取り組むことができるよう授業外学修の環境整備に努める。
- すべての学生に、不当な扱いを受けることなく、良好な環境の下で学修する権利を保障するため、教育研究の場におけるハラスメントを防止する。
- 成績不振学生の状況把握に努め、学力面で困難を抱える学生が学修を断念することがないよう必要な支援・指導を行う。
生活支援の方針
- 学生が主体的に課外活動や社会活動などの正課外教育活動に参加し、人間的・社会的に成長することができる機会を提供する。
- 学生が安心して安定的に学生生活を送ることができるよう奨学金制度等による経済的支援を実施する。
- 学生の心身両面における健康の維持増進のため、健康管理体制や相談体制の充実を図る。
障がい学生支援
障がいのある学生が不当な差別的取扱いを受けることなく、障がいのない学生と平等に教育研究やプロジェクト活動等に取り組むことができる機会を確保するため、学生本人（及び保護者）の要請に基づき、合理的配慮を提供するとともに、必要な環境整備に努める。
キャリア支援
- 卒業後の多種多様なキャリア実現に向けた体系的、組織的なキャリア支援制度を整備、実施する。
- 学生の就業力を向上させ、キャリアプランや個性を大切にしたキャリア支援を実施する。
- 起業を志す学生がより意欲的に取り組めるようにするために、組織、制度を整備する。
障がい学生支援の基本方針
本学では、在籍全学生が障がいの有無に関わらずその能力を最大限に発揮できるよう、障がい学生の支援に関する以下の基本方針を定めています。
基本方針
- 在学する障がい学生に対する支援は、学生支援・教務に関する事項を所管する学部教務委員会、学部学生委員会を中心に関係部局・教職員、外部機関等と連携して推進する。
- 「障害を理由とする差別の解消の推進に関する法律」等の趣旨に則り、障がい学生から支援の要請があった場合、その実施に伴う負担が過重でないときは、当該障がい学生の状況や要望に応じ、必要な支援を行うこととする。
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上記の「負担が過重」であるか否かについては、内閣府の指針に準じて以下の要素等を考慮し、判断する。
- 教育、研究その他本学が行う活動への影響の程度（当該活動の目的、内容及び機能を損なうか否か）
- 実現可能性の程度（物理的・技術的制約、人的・体制上の制約）
- 費用・負担の程度
- 本学の規模
- 本学の財務状況
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障がい学生に対する具体的な支援の内容は、本人・保護者等からの要望、診断書、医師の所見等に基づき、担当イノベーションマネジャー、保健室、学生相談室を中心に検討し、学部教務委員会及び学部学生委員会で審議の上、決定する。
なお、支援内容の決定にあたっては、障がい学生に対する十分な説明の機会を設け、共通理解及び合意形成が図られるよう努める。
体制
学生サポート体制
本学では、学部教務委員会、学部学生委員会、デベロップメントセンターがイノベ ーションマネジャー及び担任と協働して、学生生活・キャリア支援など教育課程の内外を通じたをサポートを行っています。
また、心身の健康に関しては、学生相談室管理の下、イノベーションマネジャーが第一義的な相談窓口となり、保健師やスクールカウンセラーとの連携より、健康相談や心的支援としてのカウンセリングを受け付けています。
校地、校舎等の施設及び設備その他の学生の教育研究環境に関すること
